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耐力壁とは、地震や台風などの力に対してもちこたえるための壁で、
筋違い、構造用合板、石膏ボードなどで構成された壁。
耐力壁には、その種類により壁倍率の値があります。
また、耐力壁量とは、その壁倍率×長さで求められる。
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長期優良住宅法とは、世代を超えて住み継いでいけるような性能の高い家「長期優良住宅」の普及を促進する法律。
同法の仕様は、大手住宅メーカーの間では標準化されつつある。
長期優良住宅のメリットとしては、耐久性だけでなく、「所得税」「登録免許税」「不動産取得税」「固定資産税」等の税の優遇措置も注目されている。（平成21年6月現在）
長期優良住宅の認定を受けるには、それぞれの認定基準に従い、設計・施工をしなければならない。
木造住宅に求められる性能には、「耐久性」「耐震性」「維持管理性」「省エネルギー性」である。
また、戸建て住宅の場合は、いずれかの階の床面積が40㎡以上かつ延べ床面積75㎡以上である。
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構造耐力上必要な軸組等
構造耐力上主要な部分である、壁、柱、及び横架材を木造とした建築物にあっては、
全ての方向の水平力に対して安全であるように、各階の張間方向及び桁行方向に、
それぞれ壁を設け又は筋違いを入れた軸組を釣り合いよく配置しなければならない。
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正式名称は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」で平成11年6月に公布
目的としては、
・住宅の品質確保の促進
・消費者が安心して住宅を取得できる市場条件整備
・住宅に係わる紛争処理体制の整備
をあげている。
この目的を達するために、
・瑕疵担保期間の10年義務化
・住宅性能表示制度
が整備された。
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平成11年6月公布、平成12年4月施行された住宅の品質確保の促進に関する法律いわゆる品格法の中の大きな柱として定められた。
構造の安定、火災時の安全、高齢者等への配慮など住宅の性能について評価し、住宅取得者に対して住宅の性能に関する信頼性の高い情報を提供する仕組みをいい、任意に活用することができる。
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壁倍率とは、耐力壁の強さを数値で表したもの。
壁倍率は、決められた試験方法により、国土交通省が定めている。
壁倍率1は、長さ1mにつき、200Kgf（1.96kN）の耐力があることを意味している。
壁倍率の上限は建築基準法施行令46条で、5と定められている。
主な耐力壁の種類と壁倍率
| 耐力壁 |
壁倍率 |
| 落とし込み板 |
0.6 |
| 石膏ボード（12㎜） |
0.9 |
| 土塗壁（両面塗） |
1 |
| 構造用合板（7.5㎜） |
2.5 |
| 筋違い（30×90㎜） |
1.5 |
| 同上たすき掛け |
3.0 |
| 筋違い（45×90㎜） |
2.0 |
| 同上たすき掛け |
4.0 |
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床倍率とは、壁の強さを表す壁倍率と同じように、
床の強さ（水平構面の剛性）を表したものである。
品格法では、建物の平面形状から、最低限の床剛性を定めている。
品格法による床倍率チェックとは、
上階の壁から下階の壁に水平力を伝えられるように、床や屋根が壁に見合う配置と強さに
なっているかを確かめることである。
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 度量衡、数表、数学公式
力学
構造計算の体系
荷重及び外力
木構造
鉄筋コンクリート構造
鉄骨造
鉄骨鉄筋コンクリート造
壁式構造
基礎構造
免震構造等
耐震診断、耐震改修
からなる構造計算をおこなううえで、必須のバイブル書
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建築基準法に規定されている構造計算方法は、
「許容応力度計算」「保有水平耐力計算」「限界耐力計算」「時刻歴応答解析」の4つである。
- 許容応力度計算
- 部材の許容応力度を長期及び短期の2通り設定して、
部材に発生する応力が、長期、短期ともに許容応力度以内であることを確認する方法である。
主に部材が降伏する以前の計算をおこなうので、中小地震が対称となる。
- 保有水平耐力計算
- 最終的に倒壊する直前の建物の耐力を計算する方法。
部材の持つ塑性能力を考慮して、大地震時の安全性を確認する。
- 限界耐力計算
- 建物の使用限界と安全限界のクライテリア（目標値）を設定し、
それを満足しているかを確認する方法。
- 時刻歴応答解析
- 観測された地震波や建築基準法で定められた波（告示波）を用いて、
コンピューター上で、実際に建物の時々刻々と変化する状態を解析する計算方法。
非常に高度な知識とプログラムが必要となる。
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2階が1階より張り出すように設計された形態。
逆に2階が1階より引っ込んだ形態をセットバックという。
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| セットバック |
オーバーハング |
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国の評価制度（基準）としては、2009年の「改正省エネ法」で設けられた。
次世代省エネ基準よりも10％高い省エネレベルを求めるもので、戸建て住宅では年間150戸以上を供給している大手の分譲業者にこの基準の達成率を報告することが義務付けらた。
大手分譲業者はこの基準の対応状況を国に報告する必要があり、
大手には実質義務付けと言える基準。
この基準は、次世代省エネ基準が構造の断熱性能だけを評価するのに対し、
給湯器やエアコン、太陽光発電などの設備機器の省エネ性能も評価される。
このため、エコ給湯器や太陽光発電、高性能エアコンを搭載すれば基準をクリアすることができ、
比較的取り組みやすいのが特徴である。
木造住宅でもこのトップランナー基準を満たしていれば、住宅版エコポイントの対象となる。
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各種の優遇措置を受ける際の省エネ性能の指標。
次世代省エネ基準とは、
住宅性能表示制度の省エネルギー対策等級4（最高等級）基準のことである。
この基準を満たすには、省エネルギー対策等級4の「判断基準」もしくは、「設計・施工指針」に適合することが必要となり、さらに住宅性能表示基準に規定されている防露措置も求められる。
この基準を満たす方法には下記の方法が用いられる。
- 熱損失係数（Q値）と夏期日射取得係数（μ値）の基準
- 熱貫流率（U値）
- 断熱材の仕様（熱抵抗値R値）と開口部の仕様基準
基準値は、Ⅰ～Ⅵに分けられた地域によって異なる。
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